新庄砕石工業所（山形県新庄市、柿﨑武男代表取締役）は、取締役管理部長の柿﨑赳（たけし）氏による「石男（いしお）くんの建設チャンネル」での動画配信のほか、ＳＮＳで精力的に建設業の旬の話題を発信している。「情報発信に心臓を捧げよ」と題した講演では、建設業における情報発信の「残酷な真実」として、業界の情報発信体制の遅れを指摘。その上で新卒大学生の就職活動におけるエントリーが２００人以上も殺到している自社のＰＲを事例に、情報発信の必要性を力説した。

　講演では、情報発信強化の利点としてまず本業と相乗効果が生じるほどの人的・技術的なつながりが形成されたことを挙げた。ウェブ上での面識しかなかった他県の企業に申し出をしただけで、当時の地域の業界としては先駆的なＶＲやＣＩＭを利用したＩＣＴ導入が瞬く間に成立し、今なお技術面での協力がＳＮＳのダイレクトメッセージ機能で次々と舞い込んでくるとした。

　次に、柿﨑氏の動画配信のキャッチコピーとしている「昨日よりも面白く！」を体現するような先駆的な取り組みとも相互認知が可能となったことを挙げた。実例として挙げたのはテック系スタートアップ企業Ｐｏｌｙｕｓｅの開発した土木工事用３Ｄプリンターでの印刷構造物設置で、「開発したのはＰｏｌｙｕｓｅの学生インターンで、機械を操作したのは自社に新卒で入社したばかりの新入社員」として技術革新による年齢・熟達の壁の解消例を示し、自社においても女性技術者の勉強会や技能講習センターの建設など特色ある取り組みを進める気運が生まれるなど「コロナ禍でもＳＮＳは指数関数的に出会いを増やした」とその活用可能性を強調した。

　ただし、戦略的広報を推進する道のりは決して平坦ではなかったとも振り返った。「残酷な真実」の正体として、若者が誰も発信した情報を見てくれないという事実を指摘。多種多様な交流を生む同チャンネルも、開設当初は３４歳以下の視聴者がわずか１６％、女性に至っては４％程度だったとし、それでも「初めは大変だが、継続していけばどんどん成果が出る」とした。

　結びに、建設業で過去に国土交通大臣賞を受賞した自らの主張「新３Ｋ（感動・感謝・貢献）」の重要性に触れながら、東京都を除く４６道府県で週休２日達成率が３０％程度の現実を指摘し「直轄工事は土日だけではなく祝日の休みも実現すべき。我々建設業は、週休２日すらままならない状態で他の土日祝休みの大手業界と若手確保の前線で闘わねばならない」と主張し、日本全国への安全なインフラ整備と新しいまちづくりに繋がる建設業とその改革を訴える情報発信の重要性を強調し締めくくった。（地方建設専門紙の会・建設新聞社／宮城）